月刊広報会議2025年4月号の専門家が解説「広報の注目テーマ」コーナーで、サステナビリティの社内浸透をテーマとした取材を受けました。
誌面では掲載されなかったポイントをお話します。
サステナビリティはCSRの延長！社員には自分ごと化が難しい
弊社では多くの企業のサステナビリティ経営の方針策定を行っていますが、多くの担当者の皆さんは、その後の社内浸透に課題感を感じていることが多いですね。理由は様々ですが、浸透先としては役員と社員でベクトルが別れます。社員の場合は、これまでのCSRとの違いをそもそも伝えていないことが大きな要因の一つです。社会貢献は大切ですし、会社としても積極的に取り組むべきと考えていますが、多くはCSR担当部門の仕事で、自分の仕事とは関係が無いと考えていることです。社員にとってサステナビリティが自分の仕事と密接な関係があることを腹落ちさせる必要があります。
経営には、サステナビリティの視点で戦略を考える場を提供する
経営層である役員は、社員よりもっとサステナビリティに対して関心を持ってもらいたいものですが、多くはCSRと同様のリスクとして捉えています。これは役員に対するレクチャーが本質的にズレていることが原因だと考えています。人権や気候変動に取り組まなければ、企業成長に赤信号が灯るというアカデミックなレクチャーを有識者を呼んで行っていませんか？経営層にとってはそのようなことは、外部との会合などで十分に耳に入っています。にも関わらず同じような内容を聞かされても腹落ちしないのは当然です。大切なのは、サステナビリティの視座から経営、担当事業がどのような売上や利益につながるかを考えさせることです。その中で、経営に携わる資質を持っている役員は自分なりの戦略を考えていくものです。
サステナビリティ担当者や広報担当者に期待すること
ここが最もお話したいポイントでした。グリーンウオッシュやSDGsウォッシュなど、ネガティブな要素が先に立つサステナビリティコミュニケーションですが、担当者の皆さんには、もっと積極的に自社の取り組みを世の中に広めていただきたいと思います。SDGsの17番目のゴールにあるように、社会課題のソリューションは簡単な問題ではありませんから、同じ思いを持った企業や団体、個人がコレクティブインパクトを創り出すことが最初の一歩になります。そのためにはまずは発信がなければ始まりません。ぜひ自社の取り組みに誇りを持って世の中に広めていただければ嬉しいです。
ぜひ、ご覧いただければ幸いです。
月刊広報会議2025年4月号
株式会社ソフィア
サステナビリティの社内浸透